旧知の地銀もと役員X氏との師走の会話。
曰く「利益の半分近くを配当に回しても、株価は低迷したまま(ため息)。 昨今の地銀株上昇の波からも取り残されている。」
東証プライム銘柄でありながら、IRらしいこともやっていない。株主との対話もしてないし、経営陣からは株価を上げようとの強い意志が感じられないから、こんなものでしょうと旅芸人。
その一方で、
「若手行員の早期退職の急増には大きな危機感を覚える」とX氏。
これ以上、株価が下がってもどうせ底は見えていることだし、配当を減額して、その分、従業員に回したらどうですか、と旅芸人。
従業員が頑張って、ROEが上がれば、株価は自ずと上がるのでは、、、
とは言ってはみたものの、成果が上がるまでの時間軸に耐えられないなぁ。
地元密着型の地銀であれば、協同組織金融機関のように非上場化した上で、「地域還元を大きくし、従業員にもっと手厚く」、どうでしょう、たたみかける旅芸人。
雑談ベースの軽口でしたが、旅芸人は本気です。
2019/6/3の日経電子版の記事にある遠藤さん(当時の金融庁長官)のコメントを思い出します。
~辛うじて得た利益を配当に回す地銀に対して、遠藤長官が「本末転倒ではないか。次のビジネスや地域、顧客に還元する方が優先順位が高いのではないか」と問うたやり取りを紹介。「経営の判断に尽きる」としつつも「地銀の頭取と議論していて上場しているメリットは感じられない」という考えを示した。